One of human rights violations in Japan |

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プロフィール:日本テレビおしゃれ事件で名誉毀損罪限定。のち超音波盗聴され、人権侵害、弾圧される
みつめ和紀。男性。1949年生まれ。1980年、日本テレビおしゃれ事件を見るわけでもなく知る。抗議文を送り、名誉毀損罪限定。罪にならない。その後超音波盗聴され、メディアや警察のテロ行為と戦っている。
初めに:テレビの放送を悪用して、性的関係を持つとは、誰も考えないだろう
メディアや警察の人権侵害・言論弾圧のテロ行為に抵抗し、ネット上で情報公開。信じられないことは起こる。日本テレビおしゃれ事件は、放送を悪用することから始まった。しかし、多くの人は知らん振り。情報化社会のなかで真実、事実に根ざして生きるには、どうしたらいいだろう。「見猿聞か猿言わ猿」のように生きられるのだろうか。
日本テレビおしゃれ事件:久米宏、楠田枝里子の放送を悪用した性的関係。放送しているからやった
 日本テレビ「おしゃれ」事件は、久米宏と楠田枝里子が故意に、わざと放送を悪用しての性的関係。放送しているからやったもの。本番を悪用し、放送目的でやったもの。テレビの裏側で普通に性的関係になることができなかった。放送そのものが久米・楠田の性的関係の決定的証拠。
抗議文・警察に訴えられるまで:ニュース放送を使い、抗議文を再投させ、警察を呼ぶ
 警察権力を後ろ盾にしなければ、「おしゃれ」事件など起きなかった。訴えられたら100%有罪のなかで、公共の利害に該当するケースとして、抗議文は書かれた。楠田のテレビからの呼びかけに対し、どう抗議文は書かれたのか?逸見や田丸は、なぜ抗議文を再投させたのか。警察はきた。
名誉棄損罪限定:日本テレビおしゃれ事件への抗議文は、公共の利害に該当するケースとして罪がない
抗議文を再投させた逸見と田丸は、抗議文を私が主動して送ったようにでっち上げた。それらを私が指摘すると、警察はそれを私の問題にした。私を犯人にでっち上げるために、日本テレビの報道も私を騙した。そのなかで、私の抗議文は、公共の利害に該当するケースとして、名誉毀損罪を限定した。
超音波盗聴:おしゃれ事件も警察の動きもテレビ放送で分かる。ならば超音波盗聴表現も分かるだろう
元官房・内閣安全保障室長・佐々淳行氏が、ペルー日本大使館人質事件において、’97年初めて公に言及した超音波盗聴機。この機械で盗聴し、その音をテレビ・ラジオ側に送り、私のプライバシーを言い返してくる。それらの表現を、私が分かるからと、爆笑するテレビ・ラジオ局。警察がやっているからと、違法行為を告発するどころか、悪乗りするタレントや民放アナウンサー、NHK。
超音波:超音波とは、人間の耳には聴こえない音。超音波は、私たちの生活を豊かにするだけだろうか?
象や鯨、イルカやコウモリなど、超音波を使って豊かに暮らしています。私たちの生活では魚群探知器、超音波診断装置などに利用されています。当サイトでは、超音波の聴音技術を扱っています。超音波を発射し、反射してきた音に含まれている情報を分析し、対象物を知ろうとするものです。超音波盗聴機は、ペルー日本大使館人質事件において、元官房・内閣安全保障室長佐々淳行氏によってNHKテレビで公に発言されました。
人権:超音波盗聴によってなぜ人権侵害がおこったのか?視聴者・国民の奴隷化と家畜化。実存とは…
超音波盗聴機は現行犯逮捕時以外、他の事件の捜査で使用されたことがない。超音波盗聴機は言論弾圧・人権弾圧、情報操作を目的としてやられた。「おしゃれ」事件を闇に葬るためのテロ。これらによって、国民を奴隷化・家畜化するもの。これが第四権力といわれるメディアの意志である。私たちは実存するために行動しなければならない。
インターネットのホームページに「ラーメン店チェーン運営会社の母体がカルト団体」と中傷する書き込みをしたとして、名誉毀損罪に会社員(38)が問われたことについて、最高裁第一小法廷は被告の上告を棄却する決定をした。罰金30万円とした二審の有罪判決が確定する。 同小法廷は、ネット上の個人表現による名誉毀損罪の成否について、「他の表現手段と比べ、より緩やかな要件を適用すべきではない」とする初判断を示した。 また「他の表現手段と区別して考える根拠はない」と、メディア報道などと同じ基準で判断すべきだとした。 会社員はホームページ上に「チェーン店で食事をすると、飲食代の一部がカルト集団の収入になる」と、虚偽の情報を掲載した。 '10年3月17日東京新聞より引用。
SMAPのメンバー草なぎ剛容疑者(34)が'9年4月23日未明、東京都港区の公園で全裸になり、公然わいせつ容疑で逮捕される。後起訴猶予処分。久米楠田は「おしゃれ事件」において、性的表現で公然ワイセツだが、逮捕されず。法の下の不平等に抗議する。
記者クラブを形成するメディアが民主党の各層に「新聞、テレビなどのメディアを敵に回すと政権が長く持ちませんよ」と働きかけを行っていたといい…。メディアが敵の私を言論弾圧したり、人権弾圧したり、なるほどのことです。中傷報道が酷い。
尖閣諸島沖の中国漁船衝突事件のビデオが流出したことを歓迎したい。尖閣問題の事実関係を知るには、ビデオは重要。それを国民が知る必要がある。日本の世論は大新聞やテレビが作るものではない。国民がつくるものだ。情報統制に依存するのはよくない。
UK PHONE-HACKING SCANDAL(ネタを見つけるための、取材の行き過ぎによる盗聴で、記者クラブ制度で、言論統制されている日本では決して起こらないこと)
久米宏・楠田枝里子らは、自らの下半身の不祥事に、警察を使って対応。他の有名人が自己責任で行うことを、彼らは税金を使ってやっている。いかに警察がおかしなことをやっているかご理解いただけるでしょう。こんなことをしている人が世界中のどこにいますか!
日本テレビおしゃれ事件は、テレビの放送を悪用してやられたものなので、もちろん公共の利害に該当します。また私の抗議文(投書)は真実の証明があるので起訴できません。それで捜査を使って人権侵害し、弾圧しています。そういう経緯がありますので、当サイトの真似はおやめ下さい。法律に問われます。当サイトは名誉毀損罪適用範囲限定(公共の利害に関する場合の特例)をしております。
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2004・8・4 |
2007・6・2 |
2009・1・31 |
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みつめ和紀

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update2011・7・20 since2000・3・1 |
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